三面等価の原則

三面等価は、経済学で基本的な概念の一つです。言葉通り、3つの面が同じ価値ということ。

生産

生産段階で生じる付加価値の総計。モノを作り、売った売上から、仕入れなどの経費を引いたもの。例えば、お饅頭屋さんの場合、仕入材料を調理し、経費より高く売ることで、経営が成り立ちます。ということは、調理が付加価値ということです。

分配

所得の総計。働く人の人件費の経費より高く売った売上から、得た利益を分配する。

支出

給料（人件費）などの使用額の総計。働いた給料の中から、消費分を差引き、残りは銀行に貯蓄する場合、銀行は、預かったお金を企業に貸し付け、投資する。そのため、貯蓄も大きく分けると、支出にカウントすることが出来る。

結果的に、

・生産した付加価値

・利益から支払う給料

・従業員が使用したお金

3つ共、同額になる。

まとめ

「企業の付加価値の総額は、所得の合算にも、支出の合算にもなる」同額になるのは必然であり、どの面から見るかということ。三面等価（生産、分配、支出）は、日本や世界全体で考えた時でも、同様に同額であり、一連の流れ。経済成長率は、所得成長率、GDP成長率も同様。支出指標も同じく、どの面から見るかの違いであり、経済の本質は同様である。

三面等価でいうと、

・所得成長率：「分配面」から

・GDP成長率：「生産面」から

異なる面から見ていることになる。

「生産（付加価値の総計）」

「分配（所得の総計）」

「支出（給料で使った額の総計）」

見方が異なるだけで、本質は同じである。

金融用語・意味

GDP（国内総生産）とは、一定期間に国内領土に居住する経済主体が生み出した、総付加価値額。ここでの「国内」の概念は当該国の経済主体(=生産活動関連主体)を対象とする概念で、例えば、経済主体には日本で活動する外国企業子会社は含まれるが日本企業の海外支店は含まない。国内総生産(GDP:Gross Domestic Product)を支出面(=需要)からとらえたものを国内総支出(GDE:Gross Domestic Expenditure)という。GDEは民間最終支出、政府最終支出、国内総資本形成(民間設備投資、住宅投資、公的固定資本形成、在庫投資)、財貨・サービスの純輸出から成る。またGDPに海外からの純所得を加えたものが国民総生産(GNP:Gross National Product)であるが、2000年から国民経済計算に採用された93SNAではGNPに代わり、国民総所得(GNI:Gross National Income)が用いられることになった。GNIはGDPを分配面(=所得)からとらえたものである。概念的には三面等価の原則により、GNIとGDPとGDEは一致する。これらはフローの概念であるが、ストック面からとらえたものに国富(National Wealth)がある。国富とは、国民経済計算の貸借対照表勘定における国全体の正味資産(期末資産―期末負債=Net Worth)をいい、実物資産(=非金融資産)に対外純資産を加えたものに等しい。（コトバンク参考）