インド株の購入方法

現時点、日本ではインド株式市場の上場株式は購入できません。「インド株を購入したい」と思っている方も多いと思い、調査。以下、2つの方法があります。

①ADR　インド株購入

新興国の経済成長が見込まれる中、海外株式市場に目を向ける投資家に、注目を浴びている ＝ ADR（American Depositary Receiptの略）日本語では、米国預託証券と呼ばれる。ADRの仕組みは、米国以外で発行された株式を、米国の預託銀行が取得し、預かり証券（預託証券）を発行、米国株式市場へ上場。直接、新興国株を購入不可でも、実質的な株主となれる。マネックス証券、楽天証券、SBI証券などネット証券でADRを取り扱っており、日本株同様に海外企業株式は売買可能。

②ETF インド株購入

ETFとは、Exchange Traded Fundの略。「上場投資信託」と呼ばれる。指数に連動する投資信託の1つで、証券取引所に上場している。インデックスファンドと似ているが、上場株式同様に取引可能。インド株価指数に連動するETFも、日本でも購入可能だが、ETFには メリット、デメリットがある。

メリット

数千円程度から投資可能、分散投資になるため、リスク分散可能。

デメリット

分散投資のため、資産増加は見込めない。

グローバル投資家として

新興国企業では、経済成長とともに資金調達の需要がある。ADRは、有望な投資対象を求める投資家と新興国企業をつなげる橋渡しの役目がある。経済成長率の高い新興国の有望な企業投資は、グローバル投資家の第一歩。まずは、証券会社を選定し、口座開設することから始めましょう。

金融用語・意味

ETFとは、株価指数連動型投資信託受益証券。証券取引所で取引可能な投資信託のこと。日本では、その価格がTOPIXや日経平均などの主な株価指数に連動するように作られ、上場されている商品。株式と同様に信用取引・貸借取引が可能で、投資家には受益証券（株券に相当）が発行される。個別株投資に比べてリスク分散効果があるとされるほか、従来の投信よりも信託報酬が安価に設定されているため、長期投資に適した商品ともされる。ETFの登場により、TOPIXや日経平均などを買うことが比較的無理のない金額で可能になった。

新興国とは、新たに興った国。 第二次大戦後、植民地から独立した国々。投資や貿易が盛んになり、急速に経済成長を続けている国。スポーツや技術力など、これまであまり目立った成果を上げていなかった分野で、急速に成長している国。国際社会において政治、経済、軍事などの分野において急速な発展を遂げつつある国であること。新興国の定義は相対的なもので難しい。現在の超大国とされるアメリカ合衆国や経済大国と呼ばれる日本も20世紀の始めは列強に比べて「新興国」といえるし、古いヨーロッパと呼ばれるフランス、ドイツも新興国だった時期が歴史上あった。逆に現在「新興国」といわれる中国やインドも、19世紀には「老大国」であった。過去（17世紀頃）には中国とインドで世界の経済総生産の半数以上を占めていた時代もあり、現在の中国・インドの台頭は、両国が過去の地位に復帰しつつある過程にある現象ともいえる。（コトバンク、Wikipedia参考）