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仮想通貨

自国通貨を信用できない

借金大国の日本に、私たちの未来を託すことが出来るでしょうか。少子高齢化や情勢問題が深刻化した時、国が我々を助ける余力があるでしょうか。日本だけではなく、世界各国が破綻の可能性を秘めています。「破綻の可能性がある国を信用できない」➡ 自国の通貨を信用できない。

世界中が不安に陥った途端、国家の枠組みを超えた世界通貨『仮想通貨』の存在が注目されます。

 

仮想通貨

暗号化した電子データのことです。硬貨(コイン)や、紙幣なの実体を持たないため、「暗号通貨」と呼ばれることもあります。通常、海外送金などの際、多くの国や地域の銀行を経由するため、時間がかかり、手数料も高くなります。実は仮想通貨を利用すると、インターネット上で取引が完了し、迅速な取引と格安費用で済みます。送金相手と直接取引するため、国の影響を受けません。国の介在不要とした仮想通貨の発明は、「貨幣歴史の転換期」と言えます。

 

貨幣通貨から仮想通貨へ

仮想通貨元年は、2015年と言われています。通常、革新的な仕組みが広まるまで、ある一定の時間がかかります。その目安は、普及率10%越えです。たとえば、携帯電話の普及率も10%です。10人に1人が携帯電話使用すると、普及率が急激に増加します。仮想通貨も同様です。利用者が10人に1人超えし、爆発的に普及したため、現在、仮想通貨は2,000種類以上です。世界中の人たちが自国通貨を信用できないため、すべての財産を自国通貨で持つリスクを回避しようと動いています。貨幣経済の歴史が、大きく変わる可能性が大いにあります。今後の世界では、スマホがあれば、財布が不要となり、スマホも不要になる時代が来るはずです。

 

なぜ仮想通貨が誕生したのか

創造者の大義名分として、「国家が持つ最大の利権を国民の手に取り戻す」ということが言われております。世界経済は不安定であり、為替も信用を失いつつあります。こういう世界的な変化と、技術革新が仮想通貨を生んだ背景です。世界の最初の仮想通貨は、ビットコインです。2008年サトシ・ナカモト氏が発案し、誕生したそうです。

 

仮想通貨は安全か

仮想通貨自体は安全なのかと、不安になる人も多いはずです。そもそも「通貨」とは、信用媒体です。物々交換の代わりに発明され、価値を証明する「モノ」です。実は、通貨の信用度認定は、とても曖昧であり不安定です。多くの人が「これは通貨」と認めれば貨幣の役割を果たすことになります。

 

仮想通貨の可能性

アフリカなどの国では、銀行口座の保有率は約3割程度です。それに対して、保有する携帯電話普及率は約6割超えです。そのことから見えることは、銀行よりも仮想通貨の普及率が高いことです。仮想通貨が広まれば、後進国が一気に成長し、チャンスが生まれる可能性が増加します。このように、世界中で仮想通貨普及率は急速です。

 

まとめ

新しい通貨の可能性、信頼性を見極めた上で、資産を投資するか考える必要があります。通貨(貨幣)の歴史を考えると、便利で手数料が安く海外利用可能などさらに便利に進化しています。電子マネーSuicaが、いつの間にか浸透したように、まず仮想通貨の研究が必要です。

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