PBR

割安株の目安であり、「企業解散後の企業価値」がわかる指標です。

PBRは、単独の数字では割安度はわかりづらく、〔PER〕と組み合わせることにより、より銘柄の割安度を明確にできます。過去PBRの推移と比較して、「底値圏を探す指標」としても用いられます。

PBRとPER

たとえば、PER  15倍以下、PBR  1.5倍以下。2つの指標を組み合わせ、割安銘柄を探し出すのに用いられる。銘柄を探すには、「スクリーニング（銘柄抽出）」で、簡単に銘柄検索可能です。

PER

ライバルとの割安度の比較に便利

PBR

過去の同企業PBRと比較し、現在水準が割安かを判断するのに便利

企業解散価値

一般的には、「PBR 1倍」に近いほど底値です。（企業解散価値に、株価が近づくため）企業解散し、事業を止める場合、借金返済した後、財産が残る可能性があります。株主は、残った財産を、わける権利があります。

PBR計算式

PBR（純資産倍率)= 株価 ÷ BPS（１株あたりの純資産）

株価と純資産が一致すると、「PBR ＝1倍」となる。つまり、投資額と解散後に残る金額が、同額ならば、PBRは１倍。

純資産より、株価が高い場合

PBR倍率は、1倍以上となり、解散後の金額は、投資額より減少する。（通常PBRは、1倍以上）

純資産より、株価が安い場合

PBR倍率は、1倍以下となり、解散後の金額は、投資額より増加する。（1倍以下は、割安か倒産危機のどちらか）

PBR 1倍以下

PBR倍率は、低ければ低い程「割安の目安」です。ただし、あまりPBR数値が低い時は、「倒産」の危険性もあります。業績等、企業調査が必要です。

解散後、投資額が多くもらえる

企業解散後、投資額より増える時があります。疑問に思いますが、株式投資の世界ではありえる話です。実際の株価より、市場株価が低い場合に起こります。ただし、PBR計算式に含む「純資産」には、土地や有価証券、ブランド名など含まず、本当の意味で純資産と呼ぶには難しいのです。

企業買収

PBRが低い銘柄は、買収ターゲットにされやすく、企業買収されないように、「自社株買い」や「配当金」などで株価を上げる対策を打つことが多い。近年では、PBRよりPERが注目されますが、『株主資本利益率（自己資本利益率）ROE』を計算する時に必要なため、必須指標の一つです。

金融用語・意味

自社株買いとは、企業が、発行した株式を買い戻すこと。自社株買いをした株式を償却することを自社株買い消却という。自社株買い消却は、発行済み株式数や株主資本の減少につながり、一株利益を引き上げることや株主資本利益率（ROE）を向上させるという点でメリットがある。自社株買いは日本では1994年に商法を改正することで解禁となっている。また2001年の商法改正で、自社株買いで得られた株式を企業が企業内に置いておける金庫株が認められるようになった。(コトバンク参考)